なぜウイスキーの値段は、この数年ずっと上がり続けているのか——「12年」と書かれた一本の量は、十数年前に決まっている | Malt Note

なぜウイスキーの値段は、この数年ずっと上がり続けているのか——「12年」と書かれた一本の量は、十数年前に決まっている | Malt Note

原価が上がっていることと、値札を上げられることは別だ——という当たり前の事実が、ここには表れている。

「世界的な人気」だけでは説明がつかない

値上げの背景としてよく語られるのは、ジャパニーズウイスキーの世界的な評価上昇だ。実際アサヒは、改定の理由のひとつに「日本のウイスキーの評価が世界的に高まり需要が拡大している」ことを挙げている。

ただ、輸出の数字は単純な右肩上がりではない。財務省の貿易統計にもとづく集計では、日本のウイスキーの輸出金額は2022年の約560億円がピークで、2023年は約501億円、2024年は約437億円と2年連続で減少した。2025年は約490億円まで戻したものの、ピークには届いていない。

サントリーが187品目の改定を発表した2025年11月の時点で、直近通年である2024年の輸出は前年を12%以上下回っていた。輸出が細っている局面でも、値上げは発表されたわけである。海外の需要が伸び続けているから高い、という説明だけでは足りない。

では何が効いているのか。答えは需要の伸びではなく、供給の制約と、原価の側にある。

「12年」の一本は、十数年前に樽へ入っている

ウイスキーには、他の飲みものにはほとんどない制約がある。今日の需要に、今日つくって応えることができない。

年数表記のないブレンデッドなら、法律上は3年の熟成で出荷できる。だが「12年」と書かれたボトルの中身は、少なくとも12年前に蒸留され、樽に詰められたものだ。今年どれだけ売れても、12年ものを増やせるのは12年先になる。逆に言えば、いま出せる量は十数年前の経営判断がそのまま天井になっている。熟成に近道がないというのは、味の話であると同時に、在庫の話でもある。

そして日本のウイスキーにとって、その「十数年前」は最悪のタイミングだった。

業界誌の集計によれば、国内のウイスキー課税移出数量は1983年の38万1,000klがピークで、そこから減り続け、2007年には7万5,000klまで落ち込んだ。およそ5分の1である。売れない時代に各社が仕込む量を絞ったのは、経営判断としてはまったく自然なことだった。

流れが変わったのは2008年。サントリーが角ハイボールの提案を本格化させ、ハイボールが「とりあえずの一杯」になっていく。課税移出数量はそこから10年連続で増え、2018年時点では17万7,000kl前後と、最盛期のおよそ半分まで戻した。

需要は戻った。だが、そのとき熟成庫で年数を重ねていたのは、需要が最も細っていた頃に仕込まれた樽だった。

この矛盾が表面化したのが2018年だ。サントリーは白州12年と響17年の販売休止を発表し、理由として原酒不足を挙げた。当時の日本経済新聞は、原酒を仕込んだ10年以上前の想定を超えて需要が拡大したためだと報じている。終売・休売になった一本の代わりを探すという悩みは、このときから続いている。

年数表記のあるボトルほど改定が繰り返されやすいのも、偶然ではない。年数表記は「使われた原酒のうち最も若いもの」の年数を保証する表示であり、その分だけ在庫の制約を強く受ける。

円が安くなった分は、そのまま値札に乗る

二つ目の要因は為替だ。

1ドルが100円台前半だった2021年初めから、2024年には一時160円台をつけ、2026年夏はおおむね150円台後半で推移している。5年ほどで、円の対ドル価値は3割以上下がった計算になる。

これは輸入ウイスキーの仕入れ値に直接効く。だが影響はそれだけではない。国産のウイスキーであっても、熟成に使う樽の多くは輸入品だ。バーボン樽もシェリー樽も海の向こうから運ばれてくるし、瓶やキャップ、ラベルといった資材、そして船と燃料も外貨建ての世界にある。国内で蒸留し国内で熟成した一本にも、円安はしっかり染み込む。

メーカーが挙げるのは、資材・物流・設備投資

三つ目は、各社が改定の理由として実際に挙げている項目だ。サントリーは包材などの原材料価格と仕入れコストの上昇を、アサヒは包装資材や原材料価格の高騰と物流費の上昇に加えて、蒸溜所・工場への設備投資を挙げている。

最後の項目は見落とされやすいが、この商売の構造をよく表している。増設した設備でつくった酒が「12年」として棚に並ぶのは、十数年先だ。つまりいまの値札には、十数年後の供給を確保するための費用が含まれている。ウイスキーは、設備投資の回収期間が他の飲料と桁違いに長い商品なのだ。

酒税は、ボトルのウイスキーを上げていない

「税金が上がったからでは」と考える人もいるかもしれないが、これは当たらない。

2026年10月の酒税改正では、ビールの税率が下がり、発泡酒（いわゆる新ジャンルを含む）や缶ハイボールのような商品の税率は上がる。一方で、ボトルのウイスキーにかかる酒税は1円も変わらない。棚のウイスキーが高くなった分は、税ではなく原価と需給の側から来ている。

上がり方は、価格帯で違う

ここまで読むと気が滅入るかもしれないが、買い手として重要なのは、値上げの効き方が価格帯によってまるで違うという点だ。

普段飲みの帯が無傷だったわけではない。角瓶は2023年7月1日出荷分から、700ml瓶の希望小売価格が税抜1,590円から1,910円へ、20%上がっている。上げ幅だけ見れば、2026年のプレミアム3ブランド（6〜15%）より大きい。

違うのは頻度と累積のほうだ。角瓶はこの2023年の改定以降据え置きで、2026年4月に改定されたウイスキーは山崎・白州・響の3ブランド、つまり角瓶もトリスも対象外だった。一方で山崎・白州・響は、2024年に1.5倍から2.25倍の改定を受け、その2年後にさらに6〜15%が上乗せされている。

累積で並べると差は明白だ。響 JAPANESE HARMONY は2年で約1.45倍。角瓶は3年で約1.2倍にとどまっている。

角瓶やトリスのような1,000円台の棚で家のハイボールをやっているなら、値上げの体感はずっと小さいはずである。